就活生に人気の旅行業界。各社の強みは？
就活生から高い人気を誇る旅行業界。「旅行が好き」「旅行を通じて人が楽しむ瞬間をサポートしたい」そんな思いから、旅行業界を志望する就活生は多いのでは。
そんな旅行業界。ところで、皆さんは旅行業界の企業比較できてますか？旅行業界はビジネスモデルが似通っているため、企業比較が難しいです。
そのため、「なぜJTBじゃなくてうちなの？」といった質問に悩まされる就活生も多いでしょう。
この質問に納得度高く答えられると、内定への距離がグッと縮まります。
しかし、旅行業界は関わる企業が多く複雑なため、業界研究は大変です。「しんどい、、、」と思う方もいらっしゃるのでは。
そこで、そんな就活生に向けて、「旅行業界各社の違いが明確にわかる状態」を理想とし、企業比較を行いました。
本記事を読めば、旅行業界各社の概要が掴めるはず！旅行業界志望の就活生には必見の内容です！
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旅行業界 超基本のビジネスモデル
まずは旅行業界の基本の基本から説明します。
旅行業界、いわゆるJTB、HISなどの旅行事業社が行っている基本的なビジネスモデルは、端的に言うと旅行をしたい消費者と各地のホテル、バスなどを扱う観光業者をマッチングさせると言うもの。
例えば、JTBが行う基本的なビジネスモデルの1つは，宿泊施設やバスなどの観光業者をあらかじめ予約し、それを旅行パックとして販売します。
その販売額に手数料が加えられており、その手数料が収益となります。
つまり旅行業界においては、その旅行会社を利用した数や旅行プランの契約の数が売り上げに大きく反映されるのです。
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大手旅行会社トップ４社の違いは何か？
旅行業界の基本的なビジネスモデルについて復習したところで、実際の会社についてご紹介します。
旅行業界各社の規模は、旅行取扱額という指標で計られます。この旅行取扱額とは、国内旅行、海外旅行、外国人旅行（外国人観光客によるインバウンド旅行）の3つを合計した数値。つまり、旅行業界においては売上高のようなものです。
では具体的に各社どれほどの額なのか、見ていきましょう。
旅行取扱額を見ていくと、JTBが圧倒的な売り上げ高を出しています。
知名度では、エイチ・アイ・エス、楽天は劣らないものののJTBには圧倒的な差をつけられています。
旅行取扱額から、各企業を見ていくと、企業ごとに以下のような特徴が挙げられます
▼JTB 旅行取扱額全体で１兆円以上の収益をあげている日本旅行業界の絶対王者。また国内旅行・海外旅行の取扱額もNO.1
▼楽天 日本有数のECサイトを展開する楽天が旅行取扱額ともに2位。取扱額の比率としては、国内旅行が中心を占めています。
▼KNT−CTホールディングス 旅行会社別の売り上げ高、日本企業の内3位のKNT−CTホールディングス。後述しますが、各地方に連結子会社を持ち、着地型の旅行プランに強みを持っています。
▼エイチ・アイ・エス 取扱額の大半が海外旅行でしめる、エイチ・アイ・エス。海外旅行は国内旅行よりも高単価であり、海外旅行への強みが圧倒的。
旅行取扱額という視点から見えると、このような違いがありました。では、各社の強みとは何でしょうか？各社ごとの強みを把握していきましょう。
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旅行業界No.1 日本の観光サービスを牽引するJTB
古くは1912年に創業されたJTB。日本の旅行業界を牽引し続けてきた、業界日本No.1の企業です。
創業当初は、海外から日本への観光客を誘致する事業が中心でした。
その後、国内旅行を取り扱いはじめ、日本全体の高度経済成長と共に飛躍的な成長を遂げてきました。
旅行取扱額を見ると一目瞭然ですが、JTBの国内旅行取扱額は1兆円以上と圧倒的。
その裏にあるJTBのもっとも大きな強みは、日本全国に広がる販売店ネットワークと、現地旅行手配を行う海外店舗のネットワーク。
のちに後述しますが、旅行業界には多くのIT業界が参入し、消費者が旅行商品を購入するプラットフォームも販売店ではなく、WEBで完結するようになっています。
このオンライン上での旅行商品販売は、どの企業も行っているところ。その上で、オフライン上での顧客との豊富なチャネルを持っているのが強み。
例えば、店頭にきた顧客とネットの会員情報を結びつけることで、顧客にとって最適な提案を実現できます。
オンライン・オフラインともに、顧客接点を持つチャネルの強さがもっともJTBの武器といえます。
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旅行業界屈指の総合旅行サイトを持つ「楽天トラベル」
業界の中でも2位の売上高を誇る、楽天。業界の他企業と比較すると、サービスが開始されたのは1996年。
当時は、インターネット上のサイトから宿泊施設を即時予約できるという点で革新的なビジネスモデルでした。
楽天トラベルの強みは、楽天グループの様々なサービスと掛け合わせ、独自のマーケティングが可能な点。
例えば、楽天では金融事業を行っています。
それは、顧客の与信情報などお金に関する情報を持っている。
そのため顧客に対して、その年代・所得層が好む旅行プランを提供できるのです。
このように幅広いグループ内の事業と組み合わせて、多様かつ正確なマーケティング施策を行えることが強みといえます。
また楽天トラベルは、自らをITC（インターネットトラベルコンサルタント）といった「宿泊施設様のパートナー」と意義づけています。
例えば、宿泊施設の魅力を最大限に引き出し、自身のプラットフォームで発信する。それによって、多くの宿泊施設をサポートする役割を担うと自負しています。
「宿泊施設の魅力や観光地域の特性を引き出し全国に発信したい」「発信」というキーワードに興味を持つ方は、楽天トラベルがあっているかもしれません。
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地域着地型の旅行商品提供が魅力。KNT−CTホールディングス
旅行会社別の売り上げ高、日本企業の内3位のKNT−CTホールディングス。
KNT−CTホールディングスは、2013年に「近畿日本ツーリスト」と「クラブツーリズム」が経営統合を行って設立した企業となります。
ホールディングス形式のため、約34社の連結子会社を保有しています。
例えば、単体で海外旅行や国内旅行など旅行事業を推進する「クラブツーリズム」また、日本の各地方ごとに「近畿日本ツーリスト」の連結企業を持っています。
例をあげると、「近畿日本ツーリスト関東」「近畿日本ツーリスト中国四国」「近畿日本ツーリスト北海道」などなど。
こうした各地方の「近畿日本ツーリスト」が、その地域内で団体旅行、地域誘客、イベント事業など旅行事業全般を行っています。
KNT−CTホールディングスの強みは、独自性のある企画・造成力。背景としては、地域ごとに連結子会社が分かれているため、全国にまたがる支店・店舗を活かした地域の観光素材を発掘。
それにより、着地型の旅行商品の販売を実現できます。この"着地型"という言葉は、旅行者を受け入れる地域（旅行目的地）が作る旅行商品のこと。
例えば、高知県だったらカツオの一本釣りや四万十川など地域の有名スポットを活かした、より独自性の高く、経験価値の高い旅行商品が生み出せるのです。
地域・地方への貢献意識が高い方、地方の魅力を旅行を通じて多くの人に発信したい方にはもっともオススメの旅行会社です。
多角的な事業展開が特徴的なエイチ・アイ・エス
エイチ・アイ・エスは1980年に企業名「株式会社インターナショナルツアーズ」として設立された企業です。
1990年に企業名を変更し、今のエイチ・アイ・エスとなりました。
エイチ・アイ・エスとは、ここまで紹介した3社と異なり、海外旅行の取扱額比率が非常に高い特徴があります。
このエイチ・アイ・エスの強みは、JTBと比べて売り上げの規模は劣るものの、グループとして多角的な事業運営を行っている点です。
例えばエイチ・アイ・エスは旅行事業に加え、ホテル事業やハウステンボスグループなど柱たる3つの事業を抱えています。
中でもハウステンボスグループは、収益の柱といっても過言ではない存在。
2017年度の営業利益の内、40％をハウステンポスグループの営業利益が占めています。
また最新動向として2018年2月には、格安SIMサービス事業に参入するなど、幅広い事業展開を行っています。
また格安SIMサービス事業は、エイチ・アイ・エスの強みである国内外のネットワークや海外旅行客へのアプローチを用いて、事業展開を行う意向です。
自社が核としている事業との整合性を保ちながら、新しい事業にもチャレンジしていく。
そういったチャレンジ精神の強い就活性にオススメの企業と言えます。
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旅行業界はどう変わる？業界の展望・動向とは
今後の旅行業界を語る上では3つのKWがあります。それはインバウンド、自然災害、デジタル化の3つ。それでは順番に解説していきます。
・インバウンド
1点目は訪日外国人数の増大による需要拡大。ニュースや主要メディアでは「インバウンド」と言われる現象です。以下は、訪日外国人の増減を表したグラフですが、ご覧の通り日本への外国人訪日数は年々上昇しています。
中でも地理的に近い中国、韓国、台湾などアジア圏からの訪日外国人が多く増えています。
これはまさに、旅行業界にとってビジネスチャンスです。訪日外国人旅行客の獲得に向けて各社まさに動き出している状況といえます。
例えば、エイチ・アイ・エスは2017年に、訪日外国人旅行客と観光地の地元ガイドのマッチングサイトを開設しました。
このサイトにガイドとして登録すれば、自分の語学力を活かして、副収入を得ることができるのです。
例えるならば、旅行版ウーバーイーツのようなサービスです。
旅行業界全体として、増加する訪日外国人旅行客に対していかに新しいサービスを提供することが今まさに求められています。
＜自然災害＞
2点目は、自然災害リスクへの強化。
昨年（2018年）は、旅行業界にとって自然災害が大きな足枷となりました。
例えば、台風21号で関西国際空港が被災し、空港が使い物にならなくなった光景は記憶に新しいのでは?
日本は、地震、台風など自然災害が多い国柄であり、そうした自然災害が、ターゲットである外国人旅行客の大きな懸念となり得ます。
また先ほど述べた通り、訪日外国人が増えており、ビジネスチャンスが広がっているからこそ、一層自然災害への対応は業界において重要なトピックです。
自然災害のリスクに対して、旅行業界各社また地域の観光業者などが、多言語対応や災害時のフォロー体制などを固める動きが業界として必要とされます。
＜デジタル化＞
3点目は、業界全体に求められるデジタル化への対応です。
例えばスマートフォンなどで広くインターネットが普及する前は、旅行に行く際地域の旅行代理店に直接足を運んで、窓口で相談し契約・申し込みすることが常識でした。
しかし今は、スマホでたった10分で海外旅行の予約をすることも当たり前ですよね。
また、LINEやDMMなど新規プレイヤーの参入も旅行業界では多く発生しています。
例えば、LINEはホテルの宿泊料金や質比較を提供するサービスを開発し、将来的には旅行プランの提供を行うとしています。
加えて、DMMも「DMM TRAVEL」といったサービスを2018年秋に発表。
このDMM TRAVELは市場が飽和している「観光旅行」ではなく、スタディーツアー所謂海外ボランティアやインターンシップなどを提供するサービスです。
デジタル化により、従来の実店舗を持ち、顧客を獲得するビジネスモデルは終わりつつあり、デジタル領域で旅行事業を行うことがより必要とされます。
「旅行業界を志望する」就活生のみなさん、今回ご紹介した旅行会社大手に加えて、「旅行」を生業とした新サービスにも目を光らせてみてはどうでしょうか？
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ここまで、旅行業界の大手企業を中心に、業界全体の現状をお伝えしてきました。
勢いのあるベンチャー企業などが異業界から参入するなど、就活生にとって、旅行業界の難易度は以前よりも高まっています。
また、ベンチャー企業を中心に、選考の早期化が顕著であることも見逃せません。
旅行業界の内定を得るために最も重要なのは、自己分析も勿論ですが、圧倒的な選考経験です。
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