面接当日その場で採用通知/内定を出す企業の意図
面接の場で直接内定を言い渡す企業には、大まかに2タイプあります。
1つは、最終面接前に内定が出ることをある程度匂わせている企業。もう1つはいきなりその場で内定を伝える企業です。
前者の場合は、「次の面接は落ち着いて受ければ大丈夫」などと、事前に内定を匂わせる態度を就活生に取ることが多いです。
いわゆる「最終面接は握手だけ」といわれるパターンです。
そして次の面接では就活生は役員や採用担当者らにあいさつし、今後のスケジュールや入社後の抱負などについて軽く話すのみとなります。
この時の企業の意図としては、内定者と役員を直接対面させ、人となりを確認したり、就活生の入社の意思を確かめる、といった具合です。
就活生の中でも優秀な人たちを早めに囲い込むことが企業側の真意と思われます。
一方で、最終面接当日、その場で内定を言い渡す企業もあります。
これも同様に囲い込みの意図があると思われますが、内定を断りずらい就活生の立場を利用しているとも考えられます。
また、こうした対応は時に就活生の選考過程での成績に関わらず行われます。
つまり、幹部候補ではなく営業の最前線部隊（ソルジャー、などと就活用語で言われます）としての採用枠を埋めるために早めに囲い込むわけです。
中には、採用担当者が「歓迎会の予定を入れるから手帳を見せて」と言って就活生のスケジュールをチェックする事例もあります。
そして、手帳にある他の会社の採用スケジュールを見て「うちの内定が欲しかったら他の会社はキャンセルして」と迫るなど。
企業としても新卒採用枠を早めに埋め、内定辞退を極力減らしたいので、そうした力業に出るのです。
残念ながらこうしたブラック体質の企業は存在します。
このように、就活生側の意向を尊重せず、入社を強要してきた場合は非常に注意するべきと言えます。
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面接当日、その場で採用/内定を出す企業はブラックか？
その場で内定が出た場合、就活生の頭に浮かぶのは「ブラック企業かも?」と言った不安でしょう。
しかし結論、面接その場で内定を言い渡すからといって、その会社が必ずしもブラック企業とは限りません。
むしろ、事前に内定を匂わせる企業は、就活生にも丁寧な対応をする傾向にあります。
そうした企業にとって、面接その場で内定を言い渡すのは就活生を喜ばせ、帰属意識を持ってもらうための演出です。
また、会社に来てもらって役員との顔合わせと連絡事項の伝達を済ますのは、メールや電話よりも確実です。
一方で、面接のその場で内定を出し、就活生の立場に付け込んで内定を断り辛くさせる企業も残念ながら存在します。
そうした会社は体質を疑わざるを得ません。
また、そういった経緯で内定したとしても、将来的にその企業でいいポジションを得られるとは考えづらいです。
では、こういった「その場で内定が出された」場合の対応方法を解説します。
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面接当日、その場で内定をもらった時の対応パターン２つ
対応パターンとしては2択。その場で承諾しお礼を述べるか、一旦内定を保留するかの2択と考えられます。
最終面接の場合は役員クラスか、少なくとも採用担当のトップが就活生の応対を担うと思われます。準備が足りないと面食らってしまい、しどろもどろにな対応になるかも。
その会社の採用プロセスを調べたうえで、選考が最終近くまで進んでいる場合は心して面接会場に向かいましょう。印象を少しでも良くするため、ある程度イメージトレーニングをする必要があります。
ではここから、内定承諾の方法、内定保留の方法を詳しく解説します。
面接その場で内定を承諾する際の対応法
もし、その場で内定を出してくれた企業があなたの第一志望であれば、これ以上ない僥倖ですね。
長かった就活もこれにて終了です。迷うことなく内定承諾しましょう。
内定を提示された就活生が伝えるべきことは、「この度は誠にありがとうございます」というお礼、そして「入社後の活躍に向けて努力する」スタンスを見せること。
例としては 「この度はありがとうございます」 「身の引き締まる思いです」 などと話せば印象も良くなります。
また、確認すべきこととしては ・入社までに用意もしくは勉強すべきこと。必要な資格 ・内定式のスケジュール ・提出が必要な書類など ・今後のスケジュール などが挙げられます。
内定が出たからといって気を抜くべきではありません。入社に向け必要な準備は多くあります。
まずは、この事前準備を徹底すべきです。そうすれば企業側への印象もよくなるはずです。
ただ、事務的な確認は役員のような立場の高い人ではなく、採用担当者に尋ねて下さい。
一方で、内定を承諾した後に辞退する場合は可能な限り早く、しっかりとマナーを守ってその旨を伝えましょう。もちろん謝罪も必須です。
内定を承諾したからといって、内定辞退が違法とはいえません。就活生には職業選択の自由があります。
ただ、どの会社も大きなコストをかけて採用に臨んでいます。
一度は直接内定を伝えてくれた企業ですので、相手に迷惑をかけることをしっかりと理解し、内定辞退を申し出ましょう。
内定辞退はメールか電話が一般的です。
申し出る相手が、新卒一括採用で何百人も採用するような大企業であればメールの方が都合がいい場合が多いです。
採用で忙しい時期には電話で採用担当者を捕まえるのが難しいですし、内容が残らない電話で内定辞退を伝えると相手に余計な事務作業を増やす恐れがあります。
ただ、直接内定を伝えてくれた企業にメールだけというのは心苦しいと感じる就活生もいるかと思います。
その場合は電話で、内定辞退の意思と謝罪を直接伝えましょう。
内定辞退はメールか電話か、もしくは直接会うか、手紙を送るという方法もあります。
企業側との距離感を図りながら、誠実で相手にとって都合がいい方法を考えましょう。
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面接その場で一旦内定を保留する方法
もし他の会社の選考が進んでいた場合、相手企業にその旨を伝え、内定承諾についての回答を保留できます。
内定を出した企業に内定保留を伝えるのは気が引けます。
しかし迅速に、目安内定出しの2週間後以内に内定辞退を申し出られるより、企業としても負担が少ないです。
また、内定承諾書にサインするよう企業が求めてくる場合もあります。
内定承諾書に法的拘束力はありませんが、口頭での内定承諾と違い抵抗感が大きいのも事実です。
その際も、もし入社を迷うのであれば内定への返事を一旦待ってもらった方がいいです。
企業側の言葉と雰囲気に押されて、意思に反して内定を承諾するのは、企業・就活生お互いにとって、良い判断とは言えません。
▼内定保留の伝え方 では、回答を一旦保留する際の返事はどう伝えるべきか。
具体的には、 「内定を頂きありがとうございます。ただ、私自身の将来に関わることですので、他社選考今一度考える時間を頂いてもよろしいですか」 「家族とも話し合おうと思います。後日、お返事させていただくという形でもよろしかったでしょうか」
という風に、丁寧かつ正直に伝えましょう。内定へのお礼も忘れずに。合否を待っている会社がある、など他社の選考があることも正直に伝えて結構です。その際は、いつ頃までに返事ができるか、できる限り正確に伝えましょう。
企業は内定が確定した時から入社への準備を始めます。採用計画に基づいた内定者の人数の調整もあるので、内定保留という不確定な要素はなるべく減らしたいところです。
どれくらい返事を待ってくれるかは企業の採用の都合によりますが、自らの主張もしつつなるべく早く返事をするよう伝えて下さい。
企業の面接会場を離れ、一人になってからは就活生がしっかり考える時間です。自分自身の適性や将来設計を深く考え、家族とも相談しましょう。
他社の選考がある場合はそちらに集中しましょう。熟慮の結果、内定を断ると決めた場合は電話で採用担当者に直接連絡しましょう。
相手も迅速な連絡を待っていると考えられるため、電話もつながりやすいはず。内定を頂いたことのお礼と謝罪を丁寧に伝えましょう。
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内定保留を伝えても、就活を終えろと迫られたら
しかし内定保留の意思を伝えても、企業から入社するよう求められるケースも有ります。こうした企業による就活生の囲い込みは昔からあり、そうした企業体質は問題視されます。
就活を終えろと迫ることを、NPO法人DSSは「オワハラ」と呼び、以下の4点をオワハラと定義して就活生に注意を呼び掛けます。
1. 就活の終了を明言しないと内定をもらえないと不安にさせる言動
2. 就活の終了を言質や書類提供により強要し、他社の面接を受けることや、内々定を辞退することへの精神的な圧迫を感じさせる行為
3. 選考期間・選考時間・選考頻度を必要以上に多く設け、拘束的なイベント等で他社の選考を受けさせない行為
4. リクルーターなど今までの関係性を必要以上に強調し、内定承諾や就活の終了を強要する行為
内定承諾を断り辛い環境でこうした条件を提示するのは、明確なオワハラです。就活生は、あくまで就活生自身に職業を選ぶ自由があり就活を続ける権利があることを自覚し、自信を持ちます。
とはいっても、断り辛い状況ということと仕方ありません。先に述べた通り、一度内定に承諾した後、内定を辞退することは違法でもなんでもありません。
その場で内定に承諾しても、深く落ち込んだり一人で後悔せず、必要であれば内定辞退を申し出ましょう。
中には、就活生のスケジュールを確認し「予定されている他社の面接は全てキャンセルして」と迫ってくる企業もあります。
そうしたオワハラに対抗するため、当日はあらかじめ白紙もしくは大切な企業の面接予定を書いていない手帳をダミーとして用意しておくという手法も、あるにはあります。
ただ、モラルのない企業に対し就活生がそこまでする必要があるか、そもそもそんな企業に入社すべきかどうかは今一度考える必要があります。
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