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公開日 : 2019/05/23
【図解で業界研究】人材業界の 仕事内容を理解し、 就活を有利に進めよう。
就活をしている皆さんには馴染み深い人材業界。 人材業界といえば、「人のために働ける」「人に携わることができる」ことが思いつくのではないでしょうか。これらも正解ですが、実際には様々な関わり方が存在します。 馴染み深さとは裏腹に、理解が難しい人材業界。 この記事で、業界の理解を深め、周りと差をつけましょう。
目次
人材業界には3つの領域。
各事業の具体的な仕事内容を解説。
人材業界における3つの変化。
自分にあった企業を探そう

人材業界には3つの領域。

「人の大きな意思決定に関わることができる」と、毎年就活生に人気の人材業界。
皆さんが就職活動で利用している「リクナビ」を運営しているリクルートなど、馴染み深い企業も多いのではないでしょうか。

では、人材業界で働くことになれば、具体的にどんな仕事をするのでしょうか。どのような形で「人の人生に関わること」ができるのでしょうか。

今回は、そんな疑問を解決しするために、人材業界について解説します。
ぜひ就職活動の参考にしてみてください。

一口に「人材業界」と言っても、事業内容は様々。大きく「人材紹介事業」「人材派遣事業」「求人広告事業」「人材活用事業」の3つの領域に分類することができます。

もちろん、領域ごとに、サービスの対象者や内容、仕事内容が異なります。

「人材業界に入りたい」と言っても、「人材派遣事業」と「人材採用事業」の会社に入社するのでは、全く別物と言えます。

面接で、「それはうちの会社ではできない」と言われないためにも、それぞれの特徴を説明していきましょう。

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リクルートホールディングス_ ES(2020卒)

パーソルキャリア_ ES(2020卒)

レバレジーズ_ES(2020卒)

スタッフサービス・ホールディングス_ES(2020卒_本選考)

各事業の具体的な仕事内容を解説。

では、人材業界への理解を深めるため、それぞれの領域で、どのようなサービスが提供されているのか、どのような仕事を行うことになるのか解説していきましょう。


人材紹介業

人材紹介業は、 簡単に言えば「仕事を探す求職者」と「人材を求める企業」をマッチンングさせる仕事です。

その仕事によって、求職者には希望にあった仕事を提供し、企業には必要な人材を提供します。

双方にサービスを提供するために、人材紹介業には主に「リクルーティングアドバイザー」と「キャリアアドバイザー」の二つの役割が存在します。

それぞれの役割を具体例で説明していきましょう。
まずは、リクルーティングアドバイザーから。

リクルーティングアドバイザーは主に「人材をもとめる企業」を手助けする仕事です。

例えば、あるメーカー企業のA社が、正社員として活躍する人材を求めていたとしましょう。

そこで活躍するのがリクルーティングアドバイザーです。

まずは、A社の人材要件をヒアリング。

どれくらいの人数が必要なのか、どんな職種の社員が必要なのか、どういったスキルが必要なのか、給与はどれくらいなのかなどを棚卸しすることで、必要な人材像を明確化します。

人材像が明確になれば、A社の求める人物を採用できるようにサポートしていきます。求める人材像に適した求職者を紹介していき、時には面接の方法などにアドバイスをすることも。

無事採用となれば、企業のニーズが満たされるのです。

企業にとって、今後の会社を担う人材の「採用」は非常に重要。また、社員を数十年雇用することになれば、数億円のコストがかかるとも言われている、大きな決断です。

そして、企業は人で成り立っているため、人材採用は企業の成長に大きく関わります。それらをサポートできる仕事にやりがいを感じている人は多いようです。

そんな風に、企業の人材のニーズを満たすことをメインに活躍をするのが、リクルーティングアドバイザーの仕事です。

一方のキャリアアドバイザーは「仕事をもとめる求職者」のニーズを満たすことをメインに活躍する仕事です。

企業側と同様に、まずは求職者のニーズをヒアリング。

どういった仕事に携わりたいのか、どういったスキルを活かしたいのか、給与や福利厚生などはどういった条件がいいのか。

そうして条件を明確化すれば、ニーズに合う会社を紹介していきます。

こちらも、求職者が無事に内定を獲得することがゴールと言えます。

求職者は正社員として就職するため、その企業で人生の多くの時間を過ごすことになります。そのため、求職者にとって非常に大きな決断をするポイントとなります。

求職者の人生の大きな意思決定をサポートできるというやりがいが、人気の理由となっています。

しかし、一つ注意点が。
「人をサポートできる」という点がフォーカスされがちな人材業界ですが、「数字へのこだわり」が重要な、シビアな仕事でもあります。

あなたがリクルーティングアドバイザーであれば、多くの企業に人材を紹介し、売上を上げるために、新規開拓の営業をすることが必要になるかもしれません。

あなたがキャリアアドバイザーであれば、できるだけ多くの人を企業とマッチングさせることが売上の向上に繋がります。多くの人にサービスを活用してもらう必要もありますよね。

そうした観点から泥臭く営業活動や紹介活動を行なっていけるかどうかも、人材紹介業で活躍できるかには関わっています。

代表的な会社には、
リクルートキャリア

レバレジーズ
ビズリーチ
ネオキャリア
などが挙げられます。
▼人材紹介事業について気になる方はこちら↓

人材派遣業

人材派遣業とは、基本的には人材紹介と同じく、「仕事を求める求職者」と「人材を求める企業」をマッチングさせるサービスです。

人材紹介との大きな違いは、派遣という雇用形態にあります。

派遣とは、専門的なスキルを持っている人材を短期間で雇用したい会社と、週に限られた日数だけ働きたいという双方のニーズに応えるためにできた雇用形態です。
そのことから、求職者を派遣会社が雇い、いつでも人材を求める会社に紹介できる状態にしています。

人材派遣事業は、求職者と企業をマッチングして終わりではありません。

図のように、求職者を雇用しているのは人材派遣会社です。また求職者の給与は顧客である求人者からのお金の中から支払われています。

そのため、求職者が働いている限りは、継続的に求職者と企業の両者と関係を持つことになります。

具体例で説明しましょう。

あるメーカーのA社は特定の専門性を持ち合わせている人材を求めているとします。

そこで活躍するのが、人材派遣会社。人材紹介業と同様、A社に募集人数、求める人材像、予算などをヒアリング。

人材像が明確になれば、それに適した人材を派遣会社が雇用している求職者の中から探します。

企業と求職者がマッチングしてからが、人材派遣事業ならではの仕事になります。

派遣事業は、求職者が継続的に働いていなければ、利益が生まれません。そのため、求職者が働きやすく活躍するために面談などのサポートを行います。
面談では、会社での悩みやどのように働きたいかという相談を受けることも受けるようです。

このように、求職者が働いてからも寄り添い続けることができるという点に魅力を感じる就活生も多いようです。

代表的な会社には、
リクルートスタッフィング
スタッフサービスホールディングス
テンプスタッフ
などが挙げられます。

▼人材派遣事業について内定者に話を聞いてみたい方はこちら↓

求人広告

求人広告事業とは、企業の求人情報をwebページや雑誌、フリーペーパーなどのメディアに掲載し求職者を集めるサービスです。

みなさんに馴染み深い例としては、リクナビやマイナビなどのwebメディア、駅などでも見かける、雑誌やフリーペーパーなどがあります。

新卒採用や転職、派遣だけでなくアルバイトの募集にも利用されるのがこの求人広告です。

具体例を挙げて解説しましょう。
あるメーカーのA社は、より多くの人に選考を受けてほしいと考えるとします。そこで活躍するのが、求人広告会社です。

ここでも募集人数や、求職者からどのようなイメージを持たれたいのか、どのような人材を獲得したいのか、などをヒアリングします。

人材の要件が明確になれば、クリエイティビティやマーケティングのスキルを用いて、求職者が「応募したい!」と思える広告を作成します。魅力的な広告であるかどうかで、応募者が増えるかどうかが決まります。

求人広告事業の仕事はここまでです。他にも、人材を募集したい企業のために、広告掲載だけでなく説明会などのイベントを企画するなどを行なっている場合もあります。

これらの仕事により、求職者は「どのような会社があるのか」「どのような職種を募集しているのか」を把握することができます。

このように、クリエイティビティやマーケティングの力を駆使して、会社の魅力を求職者に伝えられる点が人気の理由となっているようです。


代表的な会社には、
マイナビ
パーソルキャリア
リクルートキャリア
などが挙げられます。
▼求人広告事業について内定者に話を聞いてみたい方はこちら↓

人材活用

人材活用領域では、主に会社内の人材に対する支援を行います。

例えば、新入社員にむけたマナー研修など社会人に必要なスキルを教える、教育・研修の事業。


組織の改善、社員のモチベーションの改善などを行う組織コンサルタント。
会社の評価基準や福利厚生を整え、働きやすい環境を作る人事評価、福利厚生事業などがあります。

具体例でお話します。

A社では、組織状態調査を行った結果、「組織が活性化していない」という課題がありました。そこで活躍するのが、人材活用会社です。

まず、A社の社員の従業員には仕事に対する、上司やメンバーなど組織に対するヒアリングを行います。
その結果、メンバー層が「モチベーションが上がらない」と回答していること、マネージャー陣が「マネジメントの方法がわからない」と回答していることわかりました。

そこで、会社全体に目標や会社の未来を浸透させる研修を行ったり、マネージャーにマネジメント研修をおこないます。

会社の未来について語り合う中で、自分の思いが溢れ涙してしまう社員がいたり、研修を行った社員がぐんぐんと成長する姿を見ることもあるそうです。

人の成長や組織の変化に携わることに魅力を感じる学生も多いようです。

上記のように、研修を行うような会社に加えて、組織を効率的に動かすためのツールを商材にしている会社も多く見られます。

例えば、みなさんに馴染み深いSPI。SPIは新卒の採用試験に使うだけでなく、従業員にも活用されます。

性格診断により、従業員がどのような性格なのか、どのようにコミュニケーションを取ればうまくいくのかなどを把握します。
それを利用して、チームの編成や目標数値の変更などを行い、組織を活性化させることが可能になります。

このように会社によって、取り扱う商材が異なるので、興味のある会社について調べて見ても良いかもしれません。


代表的な会社には、
リンクアンドモチベーション
リクルートマネジメントソリューションズ
あしたのチーム
アトラエ
などが挙げられます。
▼人材活用支援事業について内定者に話を聞いてみたい方はこちら↓

人材業界における3つの変化。

ここまでで、人材業界の概要や、どのような仕事をしているのかをご説明してきました。
しかし、ここで気になるのは業界の雲行き。景気に左右されると言われる人材業界ですが、今後はどのようになるのでしょうか?

ここでは、人材業界に今後起こりうる課題と、それに対しての動きを解説していきます。

人材業界の課題は大きく2つあると考えられます。

景気に左右されやすく、日本市場の縮小と共に収益の減少

現在の日本は、オリンピック景気と呼ばれる好景気の状態である言われます。
オリンピックを開催すると、他国からの観光客、選手村などの建設、公共機関などの整備など、様々な分野で経済が活性化され、景気が良くなります。

景気が良くなると、会社のサービスは拡大します。拡大したサービスに対応するには、多くの人材が必要となり、人材業界の需要が高まります。

しかし、2020年のオリンピックを終えると、現状の好景気は落ち着くと言われています。

さらに、今後日本の経済規模は縮小していくとも言われ、サービスを縮小させる企業が現れたり、拡大させる企業も減少することが考えられます。


それに伴い、人材業界に対する需要も維持・減少にとどまることが考えられます。

少子化、人口減少により、サービス対象者の減少
現状の日本は、少子化や労働人口の減少により、止まる気配がありません。

労働人口が減少すると、働く人を商材とする、人材派遣や人材紹介を行う会社は現状のビジネスモデルのままでは収益は減少の一途を辿るでしょう。



ではこれらの課題に対して、業界全体ではどのような動きを取るのでしょうか。

グローバルに拡大
人材業界のビジネスモデルを考えると、新しい仕事を求めている人や、すでに働いている人が多いことが重要になります。しかし日本では、そもそも人口が減少しており、それに伴い商材となる人の数が減少している現状です。

そのため、新しい仕事を求めている人や、すでに働いている人を集めるために、海外へ進出していくことが考えられます。

また、今後日本の経済が活発化しなければ、企業は人材採用に積極的になりません。そのため、取引する企業についても海外に進出していくことが予想されます。

実際にリクルートはindeedなどの海外の人材会社を買収し、海外進出を進めています。これに続いて、他の企業も進出していく可能性が高いです。


より専門性のあるサービスの展開
景気の低下や市場規模の縮小により、企業は採用に多くのコストをかけることができなくなります。

そのため、人材業界の企業は、選ばれる存在になる必要があります。

選ばれるために専門的な人材紹介や、優秀な人材を獲得すること、人材を教育することなど、今までのサービスに加えてさらに質の高いサービスを行うことが考えられます。

実際にレバレジーズやSMSなどは介護・医療に特化したサービスを展開しています。

また、エージェントサービスや採用コンサルタントなど、ただ人を紹介するのではなく、企業の採用や求職者の成功をより深くサポートしている傾向があります。

HRtechの導入
新しい仕事を求めている人や、すでに働いている人の減少などにより、大量採用し大量にやめるという人材採用・活用ではなく、より効率的に人材を採用し活躍させる必要があります。

しかし、現状の人材業界は、個人の勘と経験に頼った業務が多くみられます。

例えば、採用のシーン。

採用基準は決まっているものの、そこには面接官の主観が入ってないとは言い切れません。マネジメントのシーンでも同じです。

どの時にどんな言葉をかければ人は成長するのかなど、勘や経験に頼っているのが事実です。

しかし、それは本当に正しいのか、また他の人がやっても同じ成果が出るのか、不明確になります。

そこで近年注目を浴びているのが、HRtechです。
HRtechとは、HR(人材)とtech(テクノロジー)を掛け合わせたもので、従業員のデータを蓄積し、分析することが可能です。

過去にどのような経験をしている人が活躍しているのか、どのような性格のマネージャーとメンバーをチームにすれば、良いチームになるのかなど、今まで経験や勘で行われていたことを、データに基づいて行うことが可能です。

HRtechが導入されることで、企業は効率的に人事の業務を行うことができ、より人と向き合い、会社を拡大することが可能になるでしょう。


生き方の多様性が増える中、人と向き合う時間は必要になります。そのため、上記のようなサービスを開発していく企業が多くなるでしょう。


人材業界にはこのような変化が起こることが考えられます。

あなたが志望する企業はこのような変化に備えて、どのような対策をしてるのか調べてみてはいかがでしょうか。

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自分にあった企業を探そう

いかがでしたでしょうか。今回は、人材業界の概要から、今後の動向まで解説しました。同じ人材業界の中でも、事業内容やサービス対象は異なります。

あなたにやりたいことができる企業、あっている企業がどこなのかを明確にしなければ、「思っていた仕事と違う」なんてこともあります。

ぜひ、内定者や社会人に話を聞いて、自分にマッチした企業を探しましょう。

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