■コンテンツ
・グローバル経営人材になるために必要な”4つの環境”とは?
・エン・ジャパンの成長戦略と求める人材とは?
・社員座談会~なぜ戦略コン、外銀をやめてエンにきたのか~
・選考案内
※所要時間:1時間半
社長直下のM&A部隊である「社長室」の仕事内容、働くメンバー、「グローバル経営人材コース」の概要がわかるセミナーです。
「グローバル企業の経営参画を目指している」
「プロフェッショナル経験を持つメンバーと切磋琢磨したい」
「ビジネスの総合格闘技といわれるM&Aに関わりたい」
といった想いをお持ちの方、ぜひご参加ください。
※「グローバル経営人材コース」の選考受験には、本セミナーへの参加が必須となります。
※日程は随時追加いたします。
※すでにWEBセミナーに参加されている方も本コースを希望される場合は応募ください。
※他コースとの併願は可能です。 ※オンラインでのセミナーです。エントリー頂いた方に参加方法等詳細をお送りします。
Kensuke Ogata/緒方 健介
エン・ジャパン社長室 室長 エン・グローバルベンチャーズ代表
第一勧業銀行(現みずほ銀行)、A.T.カーニー(東京オフィス)等において、国内外(韓国、中国、インドネシア、マレーシア、香港、タイ)のM&Aによる成長戦略立案、実行、ハンズオンによる企業再生。シンガポール最大のテレビ通販会社代表取締役会長を経て、20年3月より現職。国内内外子会社等8社の取締役を兼務。
Takashi Nishioka/西岡孝司
エン・ジャパン社長室 ディレクター(海外担当)
カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)卒、クレディ・スイス証券東京支店投資銀行部門に入社、M&A業務に従事。起業、上場企業インドネシア子会社取締役を経て、19年7月より現職。 海外子会社取締役兼務。
Olivia Kong/孔 オリビア
エン・ジャパン社長室 シニアマネジャー(国内担当)
豪ニュー・サウス・ウェールズ大学、同大学院修了後、上海にてドイツ系戦略コンサルティングファーム、DeNA China、日本の上場企業経営企画にて国内外のM&A業務を経て19年5月より現職。子会社取締役兼務。
Makoto Funahashi/舩橋 諒
エン・ジャパン社長室 シニアアソシエイト
一橋大学大学院卒、野村総合研究所にて金融機関向けのコンサルティング、事業会社向けの財務関連コンサルティングに従事。20年2月より現職。21年1月よりインド子会社に出向予定
Tsuyoshi Kittaka/橘高 剛
エン・ジャパン社長室 アソシエイト
シドニー大学遺伝学科卒、ロサンゼルスのデロイトでインターン後、クレディスイス証券東京支店投資銀行部門を経て、2020年5月より現職。
※登壇社員は変更になる可能性があります。
グローバル展開、事業開発を積極推進する当社で、PreからPMIまでM&A業務全般に従事します。
社⻑直下で、全社M&A戦略のもと⾃ら案件を組成、交渉、投資実⾏後は役員としてバリューアップに従事します。
■ミッション
同社の成⻑戦略としての、HR分野だけでなく⾮HR分野を含め、⽇本のみならず⽶国、中国、インドを中⼼にM&A、アライアンス、ベンチャー投資等の推進および、買収先企業のPMI、投資先企業のモニタリングの遂⾏
・全社M&A戦略の⽴案
・M&A案件のソーシング
・M&A案件のエグゼキューション(ストラクチャー、DD、交渉、契約等)
・クロージング
・PMI(投資先に役員としてハンズオンにてバリューアップ)
■ディールについて
⼈材、IT、Web関連を中⼼に、数⼗億円レベルの規模感です。中規模案件をベースに時には⼤きなディールにも関われるチャンスがあり、⾃ずとカバーしていただく領域は多岐に渡ります。
社長室投資チームの特徴は、社長直轄でPreからPMIまでも一貫して担当し、投資担当者が投資先役員となり、バリューアップまで担うことです。M&Aと投資先の経営を繰り返し、10年で本社の経営を担って頂きたいと考えております。
例:
1~3年目 現場研修(3か月)M&A実務、子会社管理
4~6年目 国内投資先経営(海外もあり)
7~8年目 海外投資、海外子会社管理
8~10年目 海外子会社経営
11年目 エングループ経営
ビジネスレベルの英語力(TOEIC800以上)
※英語での面接を実施します。
1.エントリー
2.セミナー参加
3.書類選考、適性検査
4.面接(複数回)
5.インターン5days(社長室にて実務を行っていただきます)6.最終面接
エン・ジャパン社長が語る「DX事業に100億円」の真意…中小企業の生産性向上なければ未来はない
https://www.businessinsider.jp/post-216403
エン・ジャパン、「エン・グローバルベンチャーズ」を設立海外ベンチャー投資を本格化
https://corp.en-japan.com/newsrelease/2020/24926.html